「重要なお知らせ」というメールが届いた！迷惑メール判定の方法

「重要なお知らせ」という件名のメールがやたらと届くようになったと感じている方も多いのではないでしょうか！

実は、この「重要なお知らせ」という件名は、迷惑メールや詐欺メールでよく使われるパターンの一つです。

2025年10月末時点でも、警察庁を装った偽メールが大量に送信されているという報告が出ています。

そこで今回は、「重要なお知らせ」というメールが本当に迷惑メールなのか、どうやって見分ければいいのかを調べてみました！

1. 「重要なお知らせ」という件名は詐欺メールに多いの？

「重要なお知らせ」という件名は迷惑メールや詐欺メールでよく使われる典型的なパターンです。

2025年10月31日時点で、迷惑メール相談センターから正式に注意喚起が出されているほど深刻な問題になっています。

特に警察庁を名乗る偽メールが「重要なお知らせ」という件名で大量送信されているケースが報告されています。

これらの詐欺メールは、受信者を不安にさせて個人情報を盗んだり、お金をだまし取ろうとする目的で作られています。

送信者は警察庁や大手企業の名前を勝手に使って信頼性を演出していますが、もちろん本物の組織とはまったく関係ありません。

「あなたはギャング活動に関与しています」といった内容で振り込みを要求するケースも確認されています。

内容がとても雑で怪しいものが多いのですが、それでも焦って対応してしまう人がいるのが現実です。

2. 警察庁から本当にメールが来ることはあるの？

これは絶対に覚えておいてほしいポイントなのですが、警察庁や警察署から個人のメールアドレス宛に重要な連絡が来ることはありません。

行政機関からの正式な連絡は、必ず書面で郵送されます。

特に罰金の徴収や犯罪の告発といった重要な案件を、メールだけで連絡することは絶対にないんです。

警察庁の公式サイトでも、「警察が電話やメール、SNSで逮捕を告げることはない」「保釈金を電話やメールで振り込めという指示はない」と明記されています。

もし本当に警察から連絡が必要な場合は、警察官が直接訪問するか、きちんとした書面が自宅に届くはずです。

メールで「あなたは犯罪に関与している」などと連絡が来た時点で、それは詐欺だと判断できます。

3. 本物と偽物はどうやって見分ければいいの？

迷惑メールを見分けるためには、いくつかの重要なポイントを確認する必要があります。

まず最初にチェックすべきは、送信元のメールアドレスです。

行政機関のメールアドレスは必ず「.go.jp」で終わります。

企業の場合も、公式ドメインから送られてくるはずなので、見覚えのないアドレスや一文字違いの偽装ドメインには要注意です。

警察庁を装った詐欺メールは、しばしば他の企業や組織のドメインが悪用される場合があります。

こんな感じでチェックしていけば、ほとんどの詐欺メールを見抜くことができます。

・送信元のメールアドレスが公式ドメインか確認する
・「緊急」「至急」など焦らせる表現が使われていないか
・日本語の表現が不自然ではないか
・心当たりのない内容ではないか
・具体的な個人情報（氏名や住所）が記載されているか

また、件名に「重要」「緊急」「至急」「今すぐ確認」などの焦らせる文言が入っている場合も要注意です。

本文の日本語が不自然だったり、フォントやスペースが変だったりする場合も迷惑メールの可能性が高いです。

4. もし「重要なお知らせ」メールが届いたらどうすればいい？

怪しいメールが届いた場合、まず最も大切なのは慌てないことです。

詐欺メールは受信者を焦らせて冷静な判断力を奪うことを狙っているからです。

メールに記載されているURLや画像は絶対にクリックしないでください。

添付ファイルがある場合も、開かずにそのまま削除するのが安全です。

フィッシングメールの多くは、メール本文中の不正なURLにアクセスさせて個人情報を盗むことが目的になっています。

メールを開封しただけで直接的な被害を受けることは少ないので、もし開いてしまってもリンクにアクセスしなければ大丈夫です。

もし本当に重要な連絡かもしれないと心配な場合は、メールに記載されている連絡先ではなく、公式サイトから調べた正規の連絡先に問い合わせるようにしましょう。

検索エンジンで企業名や組織名を検索し、公式サイトから電話番号やお問い合わせフォームを確認するのが確実です。

5. 警察庁以外にも「重要なお知らせ」を装った詐欺はあるの？

残念ながら、警察庁だけでなく様々な企業や組織を装った詐欺メールが存在しています。

2025年10月29日時点で、迷惑メール相談センターはファミリーマート、PlayStation、全国信用金庫協会を装った偽メールについて注意喚起を出しています。

これらはいずれも実在の企業・団体と無関係に送信されたものです。

特に多いのは、大手通販サイトやクレジットカード会社、銀行を装ったパターンです。

2025年7月の統計によると、フィッシング対策協議会に寄せられたフィッシング報告件数は226,433件で、1年を通して高い水準が続いているとのことです。

件名としては「【重要】支払い方法の承認が必要です」や「【緊急】注文を出荷できません」といったものが多く報告されています。

どのパターンも、リンクをクリックさせて偽サイトに誘導し、個人情報を入力させようとする手口になっています。

・通販サイトのアカウント確認を装うパターン
・クレジットカードの不正利用を装うパターン
・銀行口座の本人確認を装うパターン
・宅配便の不在通知を装うパターン

最近ではポイント付与やキャンペーンを装った詐欺メールも増えているので、注意が必要です。

6. メールアドレスだけで本物かどうか判断できるの？

メールアドレスは本物かどうかを判断する重要な手がかりになります。

ただし、最近は送信元アドレスを偽装する技術も進化しているので、メールアドレスだけで100%判断するのは難しくなっています。

それでも基本的なチェックポイントとして、ドメイン部分（@以降の部分）を確認することは有効です。

行政機関なら「.go.jp」、企業なら公式ドメインから送られているはずです。

たとえば、よく似た文字を使った偽装もあります。

「n」が「m」になっていたり、「l（エル）」が「1（いち）」になっていたりするケースもあるんです。

一見すると本物そっくりに見えるので、注意深く確認する必要があります。

もし少しでも怪しいと感じたら、公式サイトで正規のメールアドレスを確認してみましょう。

まとめ

「重要なお知らせ」という件名のメールは、残念ながら迷惑メールや詐欺メールである可能性がかなり高いです。

特に警察庁などの公的機関を装ったメールは、2025年10月末時点でも実際に大量送信されているので注意が必要です。

公的機関や企業から個人のメールアドレス宛に重要な連絡が来ることは基本的にないということを覚えておけば、多くの詐欺メールを見抜くことができます。

もし怪しいメールが届いたら、慌てずに送信元のアドレスを確認し、メール内のリンクはクリックせずに公式サイトから正規の連絡先を調べるようにしましょう。

詐欺の手口は日々進化していますが、基本的な見分け方を知っていれば被害を防ぐことができると感じました！